FX初心者のキウイに挑戦

4/22（水）　〔予想〕　（前回）

ダーリング英財務相、年度予算を公表
モルガン・スタンレー、1-3月期決算発表

17:30　英3月失業率　〔4.6％〕　（4.3％）
17:30　英3月失業者数　〔+11万6000人〕　（+13万8400人）
17:30　英3月マネーサプライM4（前年比）　〔+19.2％〕　（+18.7％）
17:30　イングランド銀行MPC議事録、公表（4月8-9日分）　〔−〕　（全員一致で50bp利下げを決定）
20:00　米MBA住宅ローン申請指数（前週比）　〔−〕　（-11.0％）
21:00　ウェルズ・ファーゴ、1-3月期決算発表
21:00　クアデン・ベルギー中銀総裁、講演
21:30　加3月景気先行指数　〔-0.8％〕　（-1.1％）
23:00　米2月住宅価格指数　〔-0.7％〕　（+1.7％）
23:30　米週間原油在庫（前週比）　〔−〕　（+567万バレル）

実体部が205pの大陽線引け。1日以来の安値をつけた前日の急落に対する大幅反発となった。上昇した基準線68.81円近辺で下げ渋り、下値が支えられるかたちとなったものの、低下傾向の転換線70.78円を越えることはできなかった。
　すでに3月24日の高値69.62円を割り込み、上昇波形はいったん崩れている。戻りの鈍さが嫌気され、下値を探るリスクは継続。再び基準線のサポートを試す展開になりそうだ。

レジスタンス�A　　70.78（転換線）
レジスタンス�@　　70.37（5日線）
21日終値　　　　　70.24
13:15現在　　　 　69.12＊＊＊
サポート�@　　　　 68.81（基準線）
サポート�A　　　　 68.06（4/20安値）

実体部が116pの陽線引け。前日に494pの大陰線を形成した売りにやりすぎの感もあって反発したが、低下する5日線が目先の抵抗になると予想される。
　本日、遅行スパンと接触するローソク足のレンジは128.18-130.32円。戻りの重さを想定すれば、遅行スパンがローソク足を上抜けしきれず、上昇は同レンジ程度までに限定されそうだ。

レジスタンス�A　　128.47（5日線）
レジスタンス�@　　128.13（4/21高値）
21日終値　　　　　127.84
12:22現在　　　 　127.11＊＊＊
サポート�@　　　　 126.88（4/21レンジ61.8％押し）
サポート�A　　　　 126.10（4/21安値）

東京タイム午前は、ガイトナー米財務長官発言で盛り返した基調が持続せず。引き続き不透明感が高いなか、日経平均が失速したこともあって、ドル買い・円買いの動きが強まるかたちとなった。
　ドル円はNYタイムで99円手前の重さを確認。99円台にはストップロスの買いが観測されたものの、それ以上に戻り売りが厚い状況となるなか、プロップ系の売りやクロス円での実需の売りなどがかさみ、一時98.22円まで下落。他のクロス円もユーロ円が127.00円、ポンド円が143.78円、スイスフラン円が84.07円、豪ドル円が69.37円、NZドル円が54.68円、加ドル円が79.30円と本日安値を更新。
　ドルストレートでは、ユーロドルが1.2911ドルまで下押ししたものの、再三にわたり下値でのアジア系ソブリンの買いが囁かれるなかで下げ渋った。ポンドドルは1.4629ドル、豪ドル／ドルは0.7052ドルまで下落した。
　豪1-3月期消費者物価指数は予想よりも弱い結果となったものの、事前にスペック的な売りがかさんだこともあり、指標に対しては反応薄。また、ユーロポンドについては、英酒類メーカーが仏酒類ブランドを買収する計画があるとの報道が市場では話題となっていた。特に後者は、まだ実際のアクションが起こっていないだけに扱いが難しいところだが、今のところユーロポンドはビッド気味。欧州勢の反応、動き出しを待ちたいところだ。
　ドル円は米系ファンドなどが「97円以下での買い、99-100円での戻り売り」とレンジプレイに徹している影響もあり、しっかりした手がかりがないことには、昨日のレンジ（97.73-98.92円）を抜けられない可能性が高い。
　12時3分現在、ドル円は98.35円、ユーロドルは1.2931ドル、ユーロ円は127.19円で推移。

ガイトナー米財務長官は21日、「ほとんどの銀行は必要以上の資本を備えている」と発言。米株は金融株主導で買戻され、ダウ平均は前日比127ドル高となった。これを受けて米国債は反落。米10年債利回りは、前日比+0.06％の2.89％となった。
　本日の本邦債券先物は136円87銭（前日比17銭安）で寄り付いた。寄り付き直後に136円96銭まで買戻される場面もあったが上値は重かった。日経平均の戻りもやや鈍く、株も債券も手掛かり材料難から閑散で小動きに。国債増発懸念がくすぶるなか、明日の2年債入札を控え、現物債も各ゾーンともに小動きだった。日銀は国債買入をオファーした。債券先物は136円93銭で前引けとなった。

21日の香港株式市場でハンセン指数は大幅に3日ぶり反落。終値は前日比2.95％安の15285.89ポイントだった。H株指数は2.07％安の9039.09ポイント。メインボードの売買代金は概算で575億3900万HKドル。
　本日の香港市場は前日のNY市場の急反落を嫌気し、ハンセン指数は金融株や不動産などの主力株がそろって売られ、終日マイナス圏でさえない値動きとなった。前日に年初来高値を付けた反動や香港の雇用環境悪化が重しとなったほか、企業業績に対する警戒感から買いの動きは限定的だった。H株は産金銘柄などの一部を除き、幅広い銘柄が売られたものの、H株指数は節目の9000ポイントを保った。
　個別では、チャイナ・モバイル（00941）が5.11％安と大幅下落。前日大引け後に発表した今年1−3月期決算で純利益が前年同期比5％増となり、四半期ベースでは5年ぶりの低水準に落ち込んだことが嫌気された。中でも今年1−3月期の加入者純増数が前四半期比6％減の1991万人にとどまったことで成長鈍化懸念が強まった。また、前日の米金融株安や香港の景気冷え込み懸念からHSBC（00005）や東亜銀行（00023）などの香港系銀行もそれぞれ5.10％、4.91％値下がりした。一方、金先物相場の上昇を手がかりに、この日は招金鉱業（01818）が8.49％上昇したのをはじめ、霊宝黄金（03330）、紫金鉱業集団（02899）などの産金銘柄がそろって逆行高を付けた。
　セクター別では、香港系不動産銘柄が軒並み安となった。香港の今年1−3月期の失業率が5.2％と過去3年間で最も高い水準に達したことを受け、域内の景気動向に対する懸念が広がり、景気動向に敏感な不動産銘柄に売りが広がった格好だ。信和置業（00083）が7.24％安、新世界発展（00017）が5.78％安を付けたほか、ヘンダーソンランド・デベロプメント（00012）、ハンルン・プロパティーズ（00101）も4％超の値下がり。一方、逃避資金の避難先としてディフェンシブ性の高い香港の公共セクターが買われ、ホンコン・エレクトリック（00006）やホンコン・チャイナガス（00003）、中電控股（00002）がともに上昇した。
　H株は石油化学、銀行、自動車などの一角が値上がりしたのを除き、指数構成銘柄の多くが値下がりした。中でも石炭銘柄の下落が目立ち、エン州煤業（01171）が5.52％、中国中煤能源（01898）が4.49％それぞれ売られた。電力大手との今年の石炭価格交渉が暗礁（あんしょう）に乗り上げているとの報道も嫌気されたもようだ。

実体部が290pの大陰線引け。一時126円前半まで下落。3月30日の安値126.43円を割り込み、3月16日以来の安値水準に達した。
　遅行スパンもローソク足を下回って、売り示唆（陰転）になりかかっている。売り優勢の展開が続きそうで、124.40円近辺で推移する90日線、そして雲の上限123.63円が下値目標となる。

レジスタンス�A　　129.03（5日線）
レジスタンス�@　　128.35（4/20下落幅の61.8％戻し）
18:54現在　　　 　127.17＊＊＊
20日終値　　　　　126.56
サポート�@　　　　 126.10（4/21東京タイム朝方安値）
サポート�A　　　　 124.40（90日線）

21日の中国株式市場は、上海総合指数が反落。前日比0.85％安の2535.83ポイントで引けた。前日の米株大幅反落を嫌気したことに加え、足元の急ピッチな上昇に対する警戒感から朝安でスタート。その後も、金融株の軟調が重しとなり、終日マイナス圏で推移する展開となった。後場に一時、節目の2500ポイントを割り込む場面も見られたが、大引けにかけて買い戻しが入り、下げ幅を縮小してこの日の取引を終えた。セクター別では、金融、石炭などの銘柄や、電力銘柄の一角が売られた一方、海運、産金、家電銘柄などが買われた。
　上海B株指数は前日比0.65％安の166.00ポイント、深センB株指数は0.95％安の377.94ポイントと、ともに反落した。両市場の売買代金は、概算で2396億1500万元。
　A株市場では、金融銘柄が軒並み安い。指数ウエートの高い中国人寿保険（601628）、中国工商銀行（601398）がそれぞれ2.71％安、0.96％安を付け、相場の重しとなった。このほか、5大発電グループの2008年の赤字額が合計325億元に達したとの報道が嫌気され、大唐国際発電（601991）、国電電力発展（600795）など電力銘柄も売られた。一方、原油相場の大幅下落や、商品相場の上昇を手がかりに、チャイナ・コスコ（601919）、紫金鉱業集団（601899）がそれぞれ0.65％、1.36％値を上げ、逆行高を演じている。川下事業比率の高いシノペック（600028）が買われ、同比重の低いペトロチャイナ（601857）が売られた。
　　B株市場では、京東方科技集団（200725）が値下がり率1位。同社は本日、2008年本決算で赤字転落したと発表している。このほか、不動産大手の招商局地産（200024）が変わらず、通信設備大手の東方通信（900941）が小安く引けた。両社はともに1−3月期の増益決算を発表したが、相場全体が弱含む中、特段の買い材料とはならなかった。

欧州通貨は上昇。独ZEW景気期待指数ほか、ユーロ圏ZEW景気期待指数が強い結果となったことを受けて、ユーロドルは1.2990ドルまで上昇。また、ポンドは今年3月に就任したフィッシャー英MPC委員が「必要とあらば介入も辞さない」と述べたことも後押しとなり、ポンドドルは1.4607ドルまで本日高値を更新した。
　買い一巡後は更に上値を試す動きは見られないが、その後も、ユーロドルは1.2960ドル前後、ポンドドルは1.4580ドル前後で底堅く推移している。
　18時30分現在、ユーロドルは1.2965ドル、ポンドドルは1.4589ドルで推移。

21日の東京市場は反落。前場急落するも、後場にやや下げ渋った。業種別では、小売、情報・通信、陸運などが値上り率上位。その一方で、鉱業、卸売、その他金融、証券商品、海運などが軟調に推移した。売買代金上位は、ＧＳユアサ、トヨタ、三菱ＵＦＪ、任天堂、シャープ、三井住友など。
　米国株安を受けて、主力株を中心に売りが膨らんだ。日経平均は前場300円超下落する場面もあったが、後場に押し目買い等に支えられやや下げ渋って取引を終えた。東証1部の値下がり銘柄数は1382（全体の80.9％）に達し、規模別株価指数は全て下落。商品市況の下落を受けて、資源関連が総崩れとなったほか、主力の国際優良株が軒並み安となり下げを主導した。ただ、内需ディフェンシブ関連が底堅く推移したほか、環境関連が後場上昇に転じ、相場を下支えした。